一括査定で不動産売却時の失敗を回避

最も多い不動産売却時の失敗要因は、不適切な仲介業者を選んだことです。

自分たちの利益しか考えないようなひどい業者が多数存在するのです。

簡易査定は高くつけて、現物査定では相場よりも極端に低くしたり、物件を売ろうという意欲がなかったり、予算を考えずに宣伝しまくって、広告にかかった費用ということで、恐ろしい額の請求をしてくるなど、様々なパターンがあるといいます。

悪質な仲介業者を選ばないためには、一括査定サイトを利用するなどして、複数の仲介業者から総合的に判断して選んでください。不動産の評価見積りでは、条件面で問題が生じるケースはたまにあります。なぜそうなるかというと、大部分は確認不足だとか、転記ミス、伝達漏れなどがきっかけであることが多いです。諸条件の確認は大切なものですから、記録を残しておくことがトラブル防止に役立つでしょう。わからない点や曖昧な部分はどんどん質問するなどして、けしてうやむやにしてはいけません。

放置していると困るのは自分ですし、初期なら訂正で済むことがほとんどです。

一軒家などを売却するケースでは、購入を検討している人から境界確認書を要求されることもあるのです。その時の対応としては、その土地の権利者が立ち会って土地家屋調査士が「土地境界確定測量」を行って、きちんと面積を確定してから、書類を作ります。

この書類が必要になる理由としては、境界線がしっかりとわからないような時、面積を正確に測った上で売価を確定させること、それに、隣り合う土地の権利者とのトラブルを回避するためでしょう。

マイホームを売却する場合は通常、複数の不動産業者にあらかじめ評価額を出してもらうのですが、築年数は査定額に大きく響きます。不動産の所在地、形状、日照などの諸条件も要素の一つですが、築年数が10年、20年ともなれば建物の値段は一気に落ちていくという現実があります。新築時は土地と建物の双方に価値があるのが一戸建てですが、家の築年数次第では建物に値段がつかず、土地代のみといった売値になってしまうことも実際にあるのです。

マンションや戸建ての不動産物件を売却するのなら、不動産会社と媒介契約を結ぶケースが大半ですが、媒介契約には三種あり、その一種が専任媒介契約です。この方法で契約を結んだ場合には、その物件の売買においては、契約済の仲介業者に限って、仲介できるため、よその仲介で契約するのは違反になります。

しかし、例外にあたる事例もあり、不動産会社の関わりなく、売りたい人が自分のツテなどで買いたい人をみつけ、当人同士で交渉したとしても、この契約には違反しないのです。顔が広い人は、専属専任媒介契約よりも適しているかもしれません。

 

参考サイト

債務超過に陥らない住宅ローン(収益マイホームという方法)